東証大引け、大幅に反落 米株安嫌気し全面安 金融株売られる

東証大引け、大幅に反落　米株安嫌気し全面安　金融株売られる
　２日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反落。前日の米株安をきっかけに主力株を中心にほぼ全面安となり、日経平均は前日比249円60銭（2.37％）安の１万280円46銭と、８月21日以来の安値水準で引けた。円相場が一時１ドル＝92円台半ばまで上昇したのを嫌気し、自動車や電機など輸出関連も売られた。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も大幅に反落。

　８月の米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）製造業景況感指数や北米の新車販売台数の改善にもかかわらず、１日の米株式相場が大幅に下落したことで利益を確定しておこうとする動きが一気に広がった。米株式市場では金融株の下げが目立ったのに加えて、週末の20カ国・地域（Ｇ20）財務相・中央銀行総裁会議で金融機関に対する規制が強化されるとの懸念から東京市場でも銀行や保険といった金融株に売りが広がった。米国の資源株の下落は非鉄金属や鉱業など素材関連株の売りにつながった。

　日経平均は投資家が下値支持水準の１つとして注目していた25日移動平均（２日時点、１万414円）を７月17日以来、約１カ月半ぶりに割り込んだ。市場では「25日や100日の移動平均線はいずれも右肩上がりとなっているため、（テクニカル分析上は）押し目買いを入れるタイミング」（大手証券）との声も聞かれた。

　東証１部の売買代金は概算で１兆4660億円、売買高は19億6461万株。値下がり銘柄数は1491と７月13日以来の高水準。値上がりは143、変わらずは50だった。

　業種別ＴＯＰＩＸ（全33業種）は、「鉱業」や「倉庫」「保険」をはじめ33業種すべて下がった。

　個別銘柄ではＴＤＫや京セラ、ファナックなど値がさ株が下落。トヨタやキヤノンが売られた。三菱ＵＦＪや三井住友ＦＧ、三井住友海上、東京海上が安い。前日に増資を発表したエルピーダは商いを伴い急落し東証１部の下落率首位。売買代金でも５位に入った。日経平均採用銘柄で上昇したのは昭電工、資生堂、三井造、ＪＲ西日本、セコムの５銘柄だけだった。

　東証２部株価指数は反落。土屋ＨＤやラオックス、ＦＤＫが下落。半面、日立システムやアインファマ、中央電が上昇した。〔ＮＱＮ〕(02日　15:55)